Intel、ドローン500台で花火を描き出す「Shooting Star」を披露!

Intel、ドローン500台で花火を描き出す「Shooting Star」を披露! 1

花火とは違う表現、そして違うリスクも。

花火はきれいだけど、ときどき事故も起きていて、危険もあります。それに音もうるさいし、ゴミとか大気汚染物質も出て環境に悪影響です。そこでIntelは、「Shooting Star」と名付けたドローンを使って、花火みたいな夜空のショーを繰り広げようとしています。

このShooting Star、花火といえば花火ですが、自由に飛べるドローンならではの表現もできて、とっても幻想的です。Intelは11月4日のIntelのオフィシャルブログでこの花火ドローンプロジェクトの進化について発表し、名前も正式に付けました。

Intelはまた、Shooting Starを500台同時に飛ばしたことで、「ドローン同時飛行台数の最大記録」としてギネスに認定されました。


Intelのブログにはこうあります。

重量はたった280g、またはバレーボール1個分のIntel Shooting Starドローンは、柔軟なプラスチックとフォームによる柔らかいフレームでできています。ネジは使われていません。プロペラもカバーされたケージで保護されており、こうしたデザインすべては、安全に飛行でき、スプラッシュプルーフで、小雨でも飛行できる、という特長を実現すべくなされています。

ドローン同時飛行台数最大記録、500台のひとつ前の記録は100台だったんですが、それもIntelが保持していました。でもそのときは、ドローンの動きは事前にプログラムされていたそうです。ただもっと複雑な「花火」を作ろうとするなら、手動でのプログラムは現実的じゃないみたいです。

Shooting Starは、「独自のアルゴリズム」によって必要なドローンの台数を瞬時に計算し、空に絵を描くためにどこにどう移動するのが最適かを判断できるそうです。なので「この技術の最新バージョンは、パイロットひとりで運用可能」なんだとか。

Shooting Starの価格は発表されていませんし、そもそも一般に販売されるのかどうかもわかりません。こんな大がかりなシステムなので、個人的に買うのは難しいかもしれません。ドローン500台をひとりで操るなんて、一歩間違えたら大変なことになっちゃいますからね〜。

ただ従来の花火にも、本当にいろいろ問題があります。American Pyrotechnics Association(米国花火製造業協会)によれば、米国の花火市場は年間10億ドル(約1050億円)以上あり、量でいうと毎年2億8530万ポンド(約13万トン)が販売されています。そして、花火100ポンド(約45kg)が売れるごとに、3.5人がけがをしています。

また花火は1回打ち上げたら再利用できず、お金がかかりますMarketWatchはこんな数字を紹介しています。

Premier Pyrotechnicsによれば、小さな町の祝日の花火は、一般的な規模のショーで2,000〜7,000ドル(約21〜73万円)かかっている。またHouston Business Journalいわく、ヒューストン市は2016年7月4日の独立記念日の花火に10万ドル(約1050万円)かけていた。より大きな規模では、百貨店のMacy'sは毎年の独立記念日の花火に600万ドル(約6億3000万円)かけているという推計がある。

花火はさらに環境にも悪影響があります。ForbesPETAなど複数のメディアによると、花火は二酸化炭素やゴミを排出し、動物にとっては大きな音が恐怖の対象になるそうです。The Guardianはこう言っています。

学術誌「Environmental Science & Technology」に掲載された最近の研究によると、オクラホマ湖では7月4日の独立記念日の花火から14時間以内に過塩素酸濃度が1,028倍にまで上昇する。高濃度の過塩素酸は、子供の中枢神経系の発達に影響すると考えられている。ある中国の2006年の研究では、街中で花火が上がる元宵節のとき、北京の大気汚染レベルは通常の5倍に達したことが発見されている。

とはいえドローンにだって、大気汚染とかゴミとかとは違うリスクがあります。ただでさえテロのターゲットになりやすい米国独立記念日イベントで、大量のドローンがハックされた日にはどうなることか…。Shooting Starは、セキュリティー面にも相当気をつけないといけなさそうですね。

image by Intel - YouTube
source: Intel - YouTube, Intel via Motherboard, American Pyrotechnics Association, Houston Business Journal via MarketWatch, Forbes, PETA, The Guardian

Rhett Jones - Gizmodo US[原文
(福田ミホ)