これが最新型ボランティア。ITを駆使した後方支援で分かった「被災地のリアル」

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  • author 渡邊徹則
これが最新型ボランティア。ITを駆使した後方支援で分かった「被災地のリアル」
Image: Shutterstock

まさに縁の下の力持ち。

地震、台風、豪雨…。日本では毎年のように自然災害が発生しています。そして大きな災害が起きてしまった際、有志のボランティアの方たちが活躍されるのも、今や日常的な光景となっています。

災害時のボランティアといえば、現地での炊き出しやお手伝いといったイメージがありますが、最新の「ハイテク・ボランティア」はちょっと違うようです。

IBMが運営するWebメディアMugendai(無限大)では、IT最先端ツールを駆使して災害ボランティアを行う人たちが紹介されていました。

きっかけは東日本大震災。「何かしたい」という技術者の集団から

これが最新型ボランティア。ITを駆使した「後方支援」で被災地をアシスト
Image: Mugendai(無限大)

インタビューに登場していたのは、2015年に設立された一般社団法人「情報支援レスキュー隊(IT Disaster Assistance and Response Team、以下IT DART)」の代表理事で慶應大学准教授の宮川祥子さんと、同じく理事兼京都大学教授の畑山満則さんのお二人。

IT DART設立のきっかけは、東日本大震災。当時、多くのIT技術者が「被災地のために何かできないか」と考え行動しましたが、統率が取れずバラバラに支援していたこともあり、宮川さんいわく「全体として規模や有効性の面ではまだまだ力不足」だったとのこと。

個人の活動に限界を感じたみなさんは、その後自主的に集結。設立されたIT DARTは、今では隊員140名にも上るそうです。

ハイテクを駆使した「後方支援」。Twitter解析で分かった災害現場の意外な実態とは

IT DARTが行うボランティアは、ずばり後方支援。災害時の「情報収集」と「情報活用」、それに「情報発信」の3つを主体としています。

具体的にはSlackFacebookグループを駆使するそうで、さすが情報技術のプロフェッショナルといった感じですよね。宮川さんは以下のように語っていますよ。

これが最新型ボランティア。ITを駆使した「後方支援」で被災地をアシスト
Image: Mugendai(無限大)

現地のニーズによってはデータ入力のお手伝いやGIS(地理情報システム)を使ったマッピング、支援物資整理のためのシステム開発などに取り組むケースもあります。すでに現地入りしている他の支援団体や行政機関、場合によっては被災した方々からもお話を伺いながら情報収集を行い、ニーズが判明したらそれらを持ち帰って共有し、ICTを用いた情報支援につなげていきます。

ボランティア間での情報共有や、被災地の方々に適切な情報を届けることはもちろん、「現地で何が起こっているのか」を把握するのにもIT DARTの技術力が役立っています。

熊本地震の際には、被災地から発信されるTwitterでのつぶやきをIBMの「Watson Explorer」でテキスト分析したそうですが、それによってある意外な事実が分かったそうです。畑山さんは以下のように語っています。

これが最新型ボランティア。ITを駆使した「後方支援」で被災地をアシスト
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支援物資を届ける際、行政は指定避難所に届けますよね。ところが、Twitterを分析してみると、指定避難所以外のスーパーやパチンコ店などに人が大勢集まっていることがわかりました。あの地震のときは車で避難する人が多くて、みんな大型駐車場のある店舗に逃げていた。

こうして「被災地のリアル」を知ることができたのも、優れたIT技術者の方々がいたからこそではないでしょうか。

他にも、万が一自分が被災者になってしまった時の「受援力」の重要さなど、盛りだくさんな内容のロングインタビュー。技術者のみなさんはもちろん、日頃から「自分も何かできないか」と考えていた方にとって必見の内容は、Mugendai(無限大)より続きをお楽しみください。

Source: Mugendai(無限大)

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