「CO2減らないならCO2除去技術を作ればいいじゃない」って、どうなの?

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  • author Brian Kahn - Gizmodo Earther
  • [原文]
  • 福田ミホ
「CO2減らないならCO2除去技術を作ればいいじゃない」って、どうなの?
Image: Getty Images

イーロン・マスク氏もお金出すって言ってるけど。

いま世界各国が、地球温暖化を食い止めるために二酸化炭素排出を減らそうとしています。でも他のいろんなことと同じように、人や企業の努力に頼るんじゃなくて、技術開発でざっくりどうにかできないのか?というアプローチもあります。とくに空気中の二酸化炭素を集めて取り除くCDR(Carbon Dioxide Removal)技術が注目されていて、イーロン・マスク氏やビル・ゲイツ氏も推してるんですが、それには賛否両論あるようで…米Gizmodoの兄弟サイト・EartherのBrian Kahn氏が、CDRの課題を提起しています。


今や世界一の富豪となったイーロン・マスク氏のツイートは、株式市場を動かしたり、ジョーク仮想通貨に資金を誘導したり、いろんなことをしでかしてます。なのでこの前1月、彼が「空気中の炭素をつかまえる技術への賞金として1億ドル(約105億円)寄付するよ」とツイートすると、案の定注目を集めました。

思わせぶりなツイートのあとには、1億ドルの寄付先がXPRIZEの4年がかりの炭素除去コンペであることが明かされました。XPRIZEは、Google創業者のラリー・ページ氏とか映画監督のジェームズ・キャメロン氏といったフューチャリストを理事とするプロジェクトで、今回の炭素除去技術への賞金構想は、ネオリベラルと技術楽観主義の合体による妄想の産物です。彼らは我々の壊れた政治システムが対応できない問題を、新技術の創造で解決しようとしているのです。

この賞金構想は、近頃ビリオネア階級たちが二酸化炭素除去技術(科学とか政治の世界ではCDRと呼んでます)を実現しようと動いている、そんなムーブメントの一環です。地球規模の問題を新技術で救う、そんなストーリーはSF映画みたいで快いんですが、そのぶん大事なことが見えにくくなってしまいます。大事なこととは、CDRにはリアルな課題があるという事実、そしていま、ひと握りのスーパーリッチな(ほぼ)男性や企業だけで、気候変動対策の視野を定めてしまおうとしていることです。マスク氏のツイートみたいなことで話題になればなるほど、我々の目の前にすでにある解決策を見過ごしてしまうリスクが大きくなり、ひいては次世代の人たちにムダな負担をかけてしまうのです。

ビリオネア界隈で流行るCDR構想

炭素を空気から取り除くことに興味を持っているビリオネアはマスク氏だけではありません。ビル・ゲイツ氏も、彼の近著の中でCDRについてかなり詳しく書いているし、The Atlanticのインタビューでは、新たな炭素削減技術のコストを削減するほうが、既存の対策の普及に投資するより重要だと言っています。彼はその本の序文では会社名を特定しないと言ってますが、自身の20億ドル(約2100億円)のBreakthrough Energy Venturesファンドを通じていくつかの会社に投資しています。Amazonのジェフ・ベゾス氏による同じ20億ドルのClimate Pledge Fundも、2040年までに炭素排出をゼロにする計画の一環として、炭素捕捉・除去の企業に大金を投じています。スタートアップ企業アクセレーターのY Combinatorも2018年後半に、この分野のアーリーステージの会社に対しRFP(提案依頼)を出してました。

「この騒ぎっぷりは実態に見合うだろうか?」既存の気候変動対策にフォーカスするProject Drawdownのエグゼクティブ・ディレクター、Jonathan Foley氏は問いかけます。「絶対違う。ハイテクとかテック野郎たちを崇め奉るのはもうやめるべきだ。」

新技術開発の前にできること

CDRのコンセプトは、一見シンプルです。産業革命以降、我々にとっての大気とは、温室効果ガス、とくに二酸化炭素を放り込むためのゴミ箱のようになっていきました。二酸化炭素の蓄積が気候大変動につながり、文明の発達の限界に達しています。余分な二酸化炭素を大気から取り除いて地下に埋めるとか、それを原料に何か作るとかいったアイデアがあるんですが、いずれにしてもそれは、数十年におよぶ廃棄物の不適切管理を正そうとするひとつの形です。

CDRはたしかに、たとえば飛行機など、簡単には減らせない排出源に対応するためには必要になるであろう解決策のひとつです。でもそこにばかり注目していると、現実からはどんどん乖離してしまいます。

「気候変動を阻止するために、まず排出をなるべく早く止めることをしないとしたら、有効な道はありません」Foley氏は言います。「マシンを使って二酸化炭素を取り除くのがどれだけ大変か知っていますか? 本当に、本当に難しいんです。そもそも大気に入れないことのほうが、はるかに簡単です。」

研究が石油企業の免罪符になってる

CDRには、テックビリオネアが巨額を投じているだけではありません。主要な石油企業も彼らが恩恵を受けている現状を維持すべく、研究に大枚をはたいています。実現しにくい炭素対策への投資を約束することで、さらなる環境汚染への免罪符にしているのです。今日1トンの炭素を排出すれば、それは環境や社会に数十年にわたってダメージを与え続けるし、彼らのCDR研究はその1トンをまったく軽減できないはずです。そもそもCDRが全然実現しないかもしれないリスク、最後は気候変動で地球が破滅っていうリスクも本当にあるんです。そしてCDRは、メタンとか代替フロンといった他の温室効果ガスの対策にはまったくなりません。

「努力に対してトロフィーを与えている限り、みんな宿題をやらずに練習に来るようになります」ジョージタウン大学の哲学者でCDRについて広範な著作があるOlufemi Taiwo氏は言います。「そろそろ結果に注目した要求を始めるべきです。」

その意味で、マスク氏の懸賞は少なくとも良いものではあります。彼が出した解決策の条件は、1日1トンの二酸化炭素を吸収できること、2050年までに年間100億トンの除去ができるまで拡大可能であること、最低100年間保存することとなっています。でもTaiwo氏は、炭素の重量が重要な指標だとする一方で、「炭素だけに注目すると、地域住民や低収入者に厳しい権威主義的な戦略が多用される可能性がある」と懸念します。炭素の除去には、社会的なコストや影響が付いてくるはずだからです。

環境対策が広げる格差

CDRのひとつの形態は、いわゆる自然な解決策、たとえば植樹や森林保護です。これまたビリオネアのマーク・ベニオフ氏は、気候変動対策として1兆本の木を植えようと提案しています。でもこのやり方では、どんな木をどこにどうやって植えるのかが見えにくくなります。発展途上国に植樹プログラムを押し付けると、農耕地が使いにくくなったり、土着の土地所有者から土地を奪ったりという結果にもなりかねません。または単一栽培に陥って、多様な生態系や役割を持たず、炭素吸収だけが目的になってしまうかもしれません。

あるいは、炭素を吸収するというマシンを考えてみましょう。現在それをテストするには、お金もエネルギーもかかるので、世界でも数カ所しかありません。そして現状、必要な規模で機能できる仕組みはありません。ClimeworksとCarbfixという会社は2020年、毎年最大4,000トンを除去するプラントの建設で契約を結んだところです。

でもマスク氏の懸賞プロジェクトやゲイツ氏、ベゾス氏の投資でコストが下がり、世界でCDRプラントが普及し始めるとしましょう。過去の例にならうとしたら、こういうプラントはお金持ちのリゾート地みたいなところにできるわけがなくて、ヒューストンみたいな工業地域とか、または南方の発展途上国に建設されます。石油やガス会社が存続できる程度にCDRが普及すると、製油所やパイプラインの影で生きている地域の人たちは、引き続き有害な空気や騒音に悩まされることになります。

「今のシステムを1日延命するとしたら。もちろん、極めて不公正です」とFoley氏は言います。「貧しい地域に発電所を持ち、別の場所には二酸化炭素を吸い込むマジックマシンを置いて、リッチな人たちはスキー旅行したり海辺の豪邸に住んだりなんだかんだできる、そんな世界を想像してみてください。ひとつの問題は解決しても、別の問題が生まれるんです。」

ラトガーズ大学の哲学者、Alex Guerrero氏は、CDRが注目され続ければ、世論の中の二酸化炭素問題に対応する「他の方向性やアイデアをぼやけさせる」かもしれないと危惧します。リッチな白人男性たちはCDR技術に賞を与えたり投資したりする一方で、民主的な議論を停滞させ、格差拡大を助長しているのです。

「国際支援の努力の多くは、現地の民主的組織を阻害してきました」とGuerrero氏。「心配なのは、これがその次バージョンになることです」。

今できることがたくさんある

既存の気候変動対策には、炭素除去マシンみたいなSF味はないかもしれませんが、それでもやはりベストな試みなのです。Foley氏が進めるProject Drawdownは、必要なスケールでできる76種類の手段を特定しています。それらはもう存在しているので、XPRIZEも必要ありません。具体的には、風力発電施設を増やしたり、食品廃棄を減らしたり、湿地を修復したり、女性の教育機会を改善したりといったことです。それら多くは、適切に実行されれば、環境だけでなく人の生活を良い方向に変えることができます。たとえば地域社会がエネルギーに関して自らコントロールできる割合を増やしたり、光熱費を減らしたりといったことです。多くの場合は石油燃料への依存を軽減する効果もあり、つまりCDRを作り出すそもそもの必要性も薄れます。

「理想の世界では、我々は重要な、今すぐ、ここでということにフォーカスするはずです」とFoley氏。「今はすぐできることをやり、次はその次にできること、その次にできること…と。我々がそれをしている間、誰かがすみっこで、高いところにある最後の果実を取るためのハシゴに投資しているかもしれませんが」。

CDRをもっとみんなのものにするには

その最後の果実とは、炭素排出が難しい航空とか製鉄といった分野で、それこそCDRがもっとも有用になる部分です。でもその場合も、一部のお金持ちに主導権をもたせるよりも良いやり方があります。Foley氏は、トランプ政権が最後の18カ月で2億ドル(約210億円)をCDR研究に投じていて、それがこの政権唯一の環境への貢献だったと指摘しています。また米国科学アカデミーがCDRに関する研究計画を公開していて、Taiwo氏は公的に責任ある研究開発の第一歩になりうると評価しています。

それでも米国だけが主導するのは、お金持ちだけでやるのと大差ないです。米国は歴史上最大の排出者であり、化石燃料生産の継続に興味を示していて、国際的な環境政策に関しては、最大級によく言っても玉石混交です。Taiwo氏いわく、米国はEUとともに、また中国のような成長する排出国とともに、環境対策の研究開発と普及に投資する大きな倫理的義務があります。でもだからって、そのやり方にまで口を出すかどうかはまた別です。

「過去の排出量と、関連する政治的関係、たとえば旧占領国と被占領国といった関係によって、各地での恩恵と負担の分配を決めるべきなんです」Taiwo氏は言います。

Guerrero氏は、市民がくじ引きで統治責任者に指名される「lottocracy」アプローチを提案しています。それはCDRの文脈においても、代表する地球市民の集会が公平な研究開発・実装計画を考え出せるのかという意味でも、興味深い考え方です。普通の人がランダムに市民代表になるというのは、ラディカルすぎると思われるかもしれません。でもそれは、ほとんどの国家より大きな資産を持つひと握りの人物たちに人類の未来を決めさせることと比べて、ラディカルなことなんでしょうか?

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